技術士試験講座





技術士試験総合技術監理部門キーワード事典 2009 年版
を購入された方の
択一式問題正解率 78.4% !


「技術士試験総合技術監理部門キーワード事典 2009 年版」 を受験前にお求めいただいた方の 2009 年度の総合技術監理部門第二次試験択一式問題の自己採点による得点 (正解率) の平均は、 78.4% でした。この得点 (正解率) は総合技術監理部門第二次試験必須科目の合格基準である 60% をかなり上回るものでした。
注1. 「技術士試験総合技術監理部門キーワード事典 2009 年版」 は、現行の版である 「技術士試験総合技術監理部門キーワード事典 2010 年版」 の前身の版です。
注2. 上記の得点 (正解率) は、アンケートにより、2009 年度二次試験前に 「技術士試験総合技術監理部門キーワード事典 2009 年版」 をご購入いただいた方に、 日本技術士会のホームページで発表された 正答 に基づいて自己採点を行っていただいた結果です。




技術士試験総合技術監理部門キーワード事典 2009 年版
に寄せられた読者の声


北海道 K. B. 様 2009年度 総合技術監理部門受験

1,400 ページとはすごい量の本ですね。見出し語も豊富で何を引いても載っているので、使いやすいと思います。

秋田県 S. N. 様 2009年度 総合技術監理部門受験

携帯で見れるので便利でした。かさばる本を持ち歩く必要がないので、出張先などで急にできたこま細切れの時間も有効に利用できました。机の前に座って勉強する時間がなかなか取れなかったので重宝しました。

埼玉県 K. F. 様 2009年度 総合技術監理部門受験

関連項目を次々に見ていくときにはパソコンで、覚えるときには印刷して作った紙の本でと使い分けました。今も会社のパソコンにはインストールしてあり、業務用の CD 辞典の 1 つとして使っています。

群馬県 E. H. 様 2009年度 総合技術監理部門受験

公務員ですが、自分自身のスキルアップを図りたいと思って受験しました。受ける以上は合格したいと思って参考書をかなり買い込みましたが、数ある総監部門の参考書のうちで群を抜いていると思います。読むとこんなこともあるんだという発見がたくさんあり、科学技術書としても面白い本だと思いました。

東京都 T. M. 様 2009年度 応用理学部門第一次試験受験

過去問の用語を調べるのに使いましたが、かなりの数の用語をこれ 1 冊で調べることができて便利でした。上司に勧められなければまさか一次試験に使えるとは思わなかったと思います。本の名前にも「一次試験」と入れたらいいのでは?

東京都 M. S. 様 2009年度 総合技術監理部門受験

青本の内容と過去問についてのコメントがたくさんあって、疑問に思っていたことが丁寧に説明されていて助かりました。

三重県 I. W. 様 2009年度 総合技術監理部門受験

まさに「事典」ですね。手に取る度にずっしりとした感触がうれしい本でした。試験開始の 30 分前まで頼りになりました。

奈良県 K. K. 様 2009年度 総合技術監理部門受験

会社の売上げは減っているのに仕事は一向に暇にならず、秋の初めには余裕で早々と準備を始めたのに勉強は遅々として進まず、年が明けると元々ほとんどなかった土日が年度末工期の業務のために皆無になり、コンサルタントの宿命とはいえこんなことで試験に間に合うのかと焦るばかりでした。やっと土日に休めるようになったのは 5 月の末でした。必死の追い込みをかけましたが、今年は無念の涙をのみました。言い訳はしたくありませんが、家に帰るのが毎日 12 時過ぎでは勉強する時間がありません。時間が欲しい! 7 月にキーワード事典があるのを知って買いましたが、もう少し早くこれを買っていれば少しは結果が違っていたのではないかと思います。青本の内容もかなり分かってきたので、来年は絶対に合格します。

大阪府 T. S. 様 2009年度 環境部門第一次試験受験験

会社の図書にあったのを見たら一次試験に出ている言葉がたくさん載っていたので買いました。説明も分かりやすいと思います。一次試験は本当に範囲が広いので、できれば一次試験専用の内容に特化した事典の出版を希望します。

鳥取県 Y. S. 様 2009年度 総合技術監理部門受験

1 ページに 4 ページ分を印刷などということをしたことがなかったので少し悪戦苦闘しましたが印刷しました。総監事典という名前なのに、DNA、原子時計、バイオ燃料など先端技術に関する見出し語も充実しており、読むにつれて新しい世界が広がったように思いました。

広島県 N. M. 様 2009年度 総合技術監理部門受験

初めて総監を受けたので青本も初めてだし総監の過去問も初めてだし、五里霧中でとにかく片っ端から覚えて解いて何をしなければならないのかをつかみました。分からないところはキーワード事典をむさぼるように読みました。試験当日会場へ入るまで手放せませんでした。

愛媛県 A. N. 様 2009年度 総合技術監理部門受験

演習問題をしたとき最初は何のことか全く分からず事典の説明を読み直してやっとそういうことだったのかと事典の説明が言っていることが理解できたことが何度もありました。演習問題はすごいと思いました。

沖縄県 S. A. 様 2009年度 総合技術監理部門受験

過去問によく分からないのがたくさんあったのですが全て詳しい説明が載っており、自分の疑問が必ずしも的はずれでなかったことが分かり 「やっぱり!」 と思いました。青本もキーワード事典を読んでやっと分かってきたように思います。今年は何としても合格したいです。



技術士試験総合技術監理部門キーワード事典
2010 年版についてのよくある質問


Q1 なぜ見出し語の数がこんなに多いの?

A1 主に次の (1)〜(4) の 4 つの理由によります。
(1) 「技術士総監第 2 版」 に全く又は殆ど収録されていない分野の用語が多いから。
  総監部門の択一式問題の出題実績から見ると、総監部門の択一式問題のうちの約 40% は 「技術士総監第 2 版」 に全く又は殆ど収録されていない分野から出題されています。例えば、 「地球温暖化」 という分野は環境保全の観点から重要な分野と思われますが、 「技術士総監第 2 版」 においてはなぜかほんの数行のごく簡単な記述があるだけで術語などは一切出ていません。しかし、総監部門の択一式問題にはこの分野から幾度となく出題されています。この分野を理解するためには t-CO2、温室効果、温室効果ガス、気候変動枠組条約、京都議定書、第 1 約束期間、地球温暖化係数、地球温暖化対策推進法、二酸化炭素、排出権取引、附属書 I 国、フロン類、ホットエア、モントリオール議定書など多くの用語を理解しておくことが必要です。
  第 1 の理由は、 「技術士試験総合技術監理部門キーワード事典 2010 年版」 (以下、 「総合監理事典」 と称します。) は、 「技術士総監第 2 版」 に全く又は殆ど収録されていないが出題される可能性のある分野の用語を相当数収録しているからです。

(2) 関連用語が多いから。
  ある用語は単独で存在することもありますが、普通はそれに関連した用語があります。例えば、 「公開鍵暗号方式」 という用語に関連した用語として、 暗号、鍵、共通鍵暗号方式、公開鍵基盤、電子証明書、電子認証、認証、認証局、秘密鍵などの関連した用語があります。したがって、 「公開鍵暗号方式」 という 1 つの用語を充分理解するためには、これらの関連用語を理解しておくことが必要です。
  第 2 の理由は、 「総合監理事典」 は、 重要な関連用語を相当数収録しているからです。

(3) 関係の深い出来事に関連した用語が多いから。
  総監部門に関係の深い法令のうち過去 3 年間程度の間に施行されたものは、当然ですが出題される可能性が高くなります。 「総合監理事典」 では、そのような法令に関連する用語を重点的に多数収録しています。
  第 3 の理由は、 「総合監理事典」 は、 総監部門に関係の深い法令のうち過去 3 年間程度の間に施行されたものに関連する用語を重点的に収録しているからです。

(4) 基礎概念の用語が多いから。
  用語によってはその用語の基礎となる概念を知っていないと理解できないものがあります。例えば、直列システムの信頼度 R を求める式は、R=r1r2r3…rnですが、なぜこの式でよいのかを理解しようとすると、 確率、確率の乗法定理、確率空間、空間、事象、独立、排反、標本、離散型、連続型、和事象などの基礎となる関連概念を理解しなければなりません。このような概念を理解しておくと、単に公式の丸暗記だけですませておくよりは応用問題に格段に強くなります。
  第 4 の理由は、 「総合監理事典」 は、 応用問題に対応するために基礎概念の用語を充分に収録しているからです。

  このような理由から、 「総合監理事典」 は、 「技術士総監第 2 版」 に記述されていない用語約 3,160 語 (同記述されている用語約 1,000 語の約 3.1 倍) を収録し、 「技術士総監第 2 版」 に記述されていない分野についての問題や応用問題に対しても万全としています。

Q2 なぜ 「技術士総監第 2 版」 の Key Words を全部は収録してないの?

A2  「技術士総監第 2 版」 において Key Words として一覧表示されている用語は全部で 486 語ありますが、このうち 「総合監理事典」 に収録したのは約 430 語です。 Key Words を全部は収録しなかったのは、 Key Words のうち 「人災」、 「年功序列」 など説明を加えるまでもなく意味が明らかなものを見出し語から割愛したことによります。このような 「説明を加えるまでもなく意味が明らかな Key Words」 以外の Key Words は、全て収録してあります。

Q3 見出し語 1 語当たりの説明文の長さは、どのくらい?

A3 「総合監理事典」においては、 見出し語 1 語当たりの説明文の長さは、平均で 9.1 行、最短で 1 行、最長 (「著作権法」 の見出し語の項) で 1,492行です。 「1行=33 全角文字」 で単純に全角文字数に換算すると、平均で 411 全角文字、最短で 33 全角文字、最長で 49,236 全角文字です。最短と最長にかなりの差がありますが、文字数の多いのはいずれも法律で、内容が複雑で出題頻度の高い法律は条文の引用も当然多くなりまた演習問題も増え、結果としてかなりの長さとなっています。
  一方、法律を離れて通常の代表的な用語の場合を見ると、同様に 「1行=33 全角文字」 換算で、例えば 「FTA」 476 文字、 「オゾン」 222 文字、「オゾン層」 505 文字、 「限界便益」 999 文字など、さほど多くない文字数となっています。 例えば、 「「オゾン層」 について知るところを述べよ。」 のような技術士試験第二次試験の専門用語の説明の問題は文字数を 600 文字程度と指定されていることが多いので、 「オゾン層」 の解答に 「オゾン」 の見出し語の項と「オゾン層」の見出し語の項の両方をまとめて述べれば 727 文字 (=222+505) であり、専門用語の説明の問題にもぴったりの量となっています。




技術士試験総合技術監理部門キーワード事典 2010 年版
に収録されている見出し語一覧


1. 見出し語約 4,160 語の内訳


「技術士試験総合技術監理部門キーワード事典 2010 年版」 に収録されている見出し語は全体で約 4,160 語ですが、その内訳は次の表のとおりです。

記号種 類見出し語数(語)
(a) 「技術士総合監理第 2 版」 において Key Words とされているもの (486 語) のうち主なもの約 430
(b) 「技術士総合監理第 2 版」 において Key Words とされてはいないが文中において記述されているもの約 570
(c) 「技術士総合監理第 2 版」 に全く示されていないが同書の内容をより深く理解するために有用と思われるもの約 3,160
(d) 合  計約 4,160
注1. 「技術士総合監理第 2 版」 は 「技術士制度における総合技術監理部門の技術体系(第2版) (社
  団法人日本技術士会 2004)」 の略称です。
注2. Key Words を全ては収録していていない理由については、 FAQ の Q2 をご覧ください。



2. 見出し語の例


「技術士試験総合技術監理部門キーワード事典 2010 年版」 に収録されている見出し語は、次に示す語を含む約 4,160 語です。 (したがって、次に示すものは 「技術士試験総合技術監理部門キーワード事典 2010 年版」 に収録されている見出し語の内の主要なもののみです。全部ではありません。)

数字・記号  %点  σ  1:29:300の法則  15歳以上人口  16 進法  1時間値  1週間の法定労働時間  1日の法定労働時間  2項選択方式  2 次計画問題  2 進法  2 大責務  2要因説  3σ限界  3σ法  360度評価制度  36 協定  3G  3R  3Rイニシアティブ  3重系多数決システム  3大義務  3点見積  4G  4P政策  4大公害裁判  5R  5つの中核的職務特性  6σ限界  6σ法  6ガスバスケット方式  80:20の法則  92 年COSO レポート  96 年議定書
A  AA  ABC分析  AC  ACD  ADR  AFC  AHP  AND演算  ANDゲート  ANSI  Antinny  APECエンジニア相互承認プロジェクト  API  APP  APT  ARPA  ARPAnet  ASCII  ASP  ATM  ATO  authentication
B  B2B  B2C  B2E  B2G  Bayesの定理  BBC  BCP  BI  BMP  BOD  BOM  branch and bound  BS 7799  BSI  BTO  B to B  B to C  B to E  B to G  BTOポイント
C  C2C  C2G  CA  CAD  CAE  CALS  CAM  CBA  CBS  CCS  CDM  CE  CERs  CERT  CERT/CC  certification  CEマーキング  CEマーク  CFC  CFC-11  CGI  CIM  CL  CMP  CMS  COD  Cookie  COP  COP/MOP  COSO報告書  CP  CPD時間  CPM  CRM  CS  CSD  CSR  CSS  CTI  CTO  C to C  CUI  CVM  CWQC
D  danger  DARPA  DC  DCF法  DDoS攻撃  DfA DfD  DfE  DfQ  DfR  DfX  DHCP  DHCPサーバー  DM  DMI  DMTF  DNA  DNA複製  DNS  DNSサーバー  DO  DoS  dose-response model  DoS攻撃  DRM  DS  DSRC
E  EA  EA-7/03  Earth Summit  E-BOM  e-business  Eco Design  ebXML  EC  EC指令  EDI  EDIFACT  EE  EF  EIP  EIS  e-Japan重点計画-2004  ELディスプレイ  e-mail  EMC  EMF国際エンジニア  EPA  EPR  ERG理論  ERP  ES  ESCO事業  ET  ETA  ETC  Ethernet  ETO  EU  EUC  EUエコラベル  EU規則  EU指令  eコマース  eビジネス  e文書法
F  FA  FC  FCCC  FEANI  FF  FMC  FMEA  FPA  FPM   FP法  FQDN  FS  FT  FTA  FTP  FTPサーバー  FTTH  FWA
G  G  G2B  G2C  G2G  GA  GBq  GDP  GE  GGF  GHG  GIF  GIS  GML  GMT  GNI  GNP  Gnutella  GPNエコチャレンジホテル旅館データベース  GPS  green design  G to B  G to C  G to G  GUI  GWP  G-XML  Gy
H  H1N1型インフルエンザウイルス  H5N1型鳥インフルエンザウイルス  HA  HAZOP  HC  HCFC  HCFCs  HD DVD  HFC  HFCs  HLW  Hot Air  HTM  HTTPL
I  IAB  IAEA  IAF  IARC  IBM PC AT  IC  ICANN  ICT政策大綱  ICカード型電子マネー  ICタグ  ICチップ  ID  IDC  IDT  ID番号  IEC61508  IEC/TR  IEEE  IEEE 1394  IEEE 802.3  IETF  ILAC  ILO  IO表  IP IPA  IPCC  IPCC第4次評価報告書第1作業部会報告書  IPCC第4次評価報告書第2作業部会報告書  IPCC第4次評価報告書第3作業部会報告書  IPIC条約  IPv4  IPv6  IPアドレス帯  IP 接続  IP 電話  IP ネットワーク  IP マルチキャスト放送  IRR法  IRTF  IRU  IS  ISMS審査登録機関  ISMS適合性評価制度  ISMS認定機関  ISO 10001    ISO 10003  ISO 10006  ISO 12100  ISO 14000シリーズ  ISO 14031  ISO 14063  ISO 8402  ISO 9000シリーズ  ISOC  ISO/CD 12100  ISO/CD 9004  ISO/DIS  ISO/FDIS  ISO/IEC 15408  ISO/IEC 17000  ISO/IEC 17011  ISO/IEC 17020  ISO/IEC 17021  ISO/IEC 17024  ISO/IEC 17025  ISO/IEC 17799  ISO/IEC 20000  ISO/IEC 27001  ISO/IEC 27002  ISO/IEC 27005  ISO/IEC 27006  ISO/IEC Guide 2  ISO/IEC GUIDE 21  ISO/IEC Guide 51  ISO/IEC Guide58  ISO/IEC Guide 61  ISO/IEC Guide 62  ISO/IEC Guide 65  ISO/IEC Guide 66  ISO/NP  ISO/PWI  ISO/TR 14062  ISO/WD  ISO環境適合設計規格  ISO 規格の名称  ISP  ISTF  IT  ITCS  ITER  IT-ISAC  ITS  ITU ITU-T  ITU-TS  ITコーディネータ協会  ITサービス  IT 戦略本部  ITリテラシー  IUCN  IVR  IX
J  JAS 協会  JavaScript  JCO臨界事故  J-HPES  JIPDEC  JIS A 1701  JIS A 4721  JIS C 8800  JIS Q 0007  JIS Q 14000 シリーズ  JIS Q 14063  JIS Q 15001  JIS Q 2001  JIS Q 27001  JIS Q 27002  JIS Q 9000シリーズ  JIS X 0201  JIS X 0208  JIS X 0213  JIS X 5070  JIS X 5080  JIS X 7011  JIS X 7012  JIS X 7199  JIS X 8341  JIS Z 8051  JIS Z 8101  JIS Z 8103  JIS Z 8115  JIS Z 8121  JIS Z 8141  JIS Z 8301  JIS Z 9021  JIS拡張漢字  JIS規格の同等性  JIS基本漢字  JISコード  JIS第1水準漢字  JIS第2水準漢字  JIS第3水準漢字  JIS第4水準漢字  JIT生産方式  JOIS  JPCERT/CC  JPDEC  JPEG  JPNIC  JPRS  JR福知山線脱線事故  JST  JTRN  just in time 生産方式
K  k  Kakkeys  Ka帯  KBS  KM  k/n システム  k/n冗長構造  k/n冗長システム  k/n多重構造  k/n多重システ  k out of n 冗長構造  k out of n 多重構造  k out of n 多重システム  Ku帯航空移動衛星
L  LAN側ポート  LANサーバー  LB  LCA  LCD  LCI  LCL  LED  LF  life cycle design  Linux  LLW  LP  LS  LTV  LWL
M  M  MACアドレス  MARPOL条約  MB  M-BOM  MC  MCFC  MES  MIME  MIT  MLA  m/n冗長システム  m/n多重構造  m/n多重システム  MOCS  MOD  MODERATO  MORT  m out of n 冗長システム  m out of n 多重構造  m out of n 多重システム  MOX  MOX燃料  MP3  MPEG  MPM  MPS  MRA  MRP  MRP II  MRP III  MSDS制度  mSv  MTO  MTS  MTU  MUA
N  n  NAFTAエンジニア  Napster  NB  NBCテロ  NC工作機械  NCプログラム  NEPA  NEQ  NGO  NIC  NISM資格  NISM推進協議会  NISM認定講習  nm  NN  NPO法人  NPV法  NP困難  NSF  NSFnet  NTT再編成  NTT法  n型半導体
O  OASIS  OBS  OCR  ODA  ODP  ODS  OECD開発援助委員会  OFF-JT  OGC  OHSAS 18000シリーズ  OHSMS  one to one マーケティング  ONU  OR演算  ORゲート  OS  Our Common Future
P  P  P2P  PA  P(A)  PaaS  PAFC  PC AT  PCB  PCI  PCグリーンラベル  PDCAサイクル  PDPC  PE  PEFC  PERT  PERTネットワーク  PET樹脂  PFC  PFI  PFI基本方針 PFI事業のLCC  PFI法  Pg-C  PHA  PHS  PI  PICS  PIアドレス  PI法  PKC  PKI  PL  PLC  PL法  PM  PMBOK  PMI  PMIT  PMP試験  PM理論  PNG  pn接合  POP3  POP3サーバー  POP before SMTP  POPs  POPシステム  POSシステム  POSレジスター  ppb  ppm  PPP  PPPoE  PQCDSM  PR  PRTR法  PSC  PSCマーク  PSEマーク  PSマーク  PTPS  Pu  Punycode  p型半導体  Pマーク
Q  Q7  QC7つ道具  QCD  QCサークル活動  QC七つ道具  QFD  QoS
R  RE  REACH  RFC  RFIDタグ  RNA  RoHS  ROI法  RSA  RTA  Rマーク
S  SaaS  SC  SCM  SDSL  SEA  SEA導入ガイドラインの取扱いとSEAの効果的な実施等  SEM  SEO  SF6  SFN  SFマーク  SGML  SGマーク  SHA-1 with RSA Encryption  Shift JIS コード  SLA導入ガイドライン  SLD  SLM  SL理論  SMS  SMTP-AUTH  SMTPサーバー  SMTP認証  SNS  SOFC  SOHO  SPC  SPM  SQC  SR  SSI  SSL  STM  STPマーケティング  STマーク  sustainable design  Sv  S帯  Sマーク制度
T  T  TA  TAI  TBL  TBM  TBT協定  t-C  TCO  t-CO2  t-CO2-eq  TCP  TCP/IP  TCP/IPネットワーク  TDM  Telecom-ISAC Japan  telnet  TF  The Open Source Definition  THERP  TIFF  TLD  TLO法  TLS  TOC  TPM  TQC  TQM  TR  TRIPS協定  TR Q 0007  TTC
U  U  UCL  u-Japan推進計画2006  UNCED  UNEP  UNFCCC  Unicode  UNIX  UPS  URI  URLフィルタリング  URN  USB  UTC  UTMS  UWB  UWL
V  VA  VE  VFM  VFMに関するガイドライン  VICS  VOC  VoIP  VPN  VR  VTA
W  W3C  WAN側ポート WBS辞書  WBS要素  WCED  WDM  Webコンテンツ  Webサーバー  Webサイト  Webフィルタリングソフト  Webブラウザー  Webページ  Webメール  WEEE  WHO  WinMX  Winny  WIPO  World Wide Web  WRC  WSSD  WTA  WTO  WTO協定  WTP  WWW  WWWコンソーシアム
X  xDSL  XHTML  XML  X・Y理論
  アイテム  アウトソーシング  アウトプット  アウトラインフォント  アオコ  青石綿  アカウンタビリティ  アカウント番号  赤潮  亜型  アクセス  アクティビティ  アクティブ試験  アグリゲータ機能  亜酸化窒素  アジェンダ21  アジャイル生産方式  預かり金払い戻し制度  アスキーコード  アスベスト  アセンブラー  アセンブリ言語  アソシエーション分析  斡旋  アップストリーム  アップリンク  アドウェア  アドバンティジ  アドレス  アドレスクラス  アナログ回線  アナログモデル  アフターサービス  アプリケーションサービスプロバイダー  アプリケーションソフト  アプリケーションプログラム  アプレンティス制度  アルカリ形燃料電池  アルゴリズム  アロー型ネットワーク工程表  アローダイヤグラム  暗号解読  暗号化鍵  暗号化のアルゴリズム  暗号文  暗号方式  安全  安全確認型インターロックシステム  安全確認システム  安全確保システム  安全管理  安全配慮義務  安全欲求  安定欲求  アンチウィルスソフトウェア  暗黙知
  イーター  育児・介護休業法  育児休業  育成  育成者  育成者権  意匠  意匠権  意匠の実施  意匠法  移植  石綿  委託  いたずら防止策  一次予防  一方向性関数  一酸化二窒素  一週間の法定労働時間  一日の法定労働時間  一致  一致している  一対比較  一対比較法  一般管理費  一般許可  一般健康診断  一般消費税  一般職  一般的事項  一般廃棄物  一般派遣元事業主  一般粉じん  一般粉じん発生施設  一般用電気工作物  一般連鎖販売業者  一般労働者派遣事業  一品生産方式  遺伝  遺伝子  遺伝子再集合  遺伝的アルゴリズム  移動書類  移動性動物種の保全に関する条約  移動性の種  移動体通信  意図した誤使用の防止策  委任  イノベーション型  イベント  イベントツリー分析  インシデント情報共有・分析センター  インセンティブ  インターネットVPN  インターネット側ポート  インターネット銀行  インターネットサーフデイ  インターネットショップ  インターネット接続事業者  インターネットデータセンター  インターネットバンキング  インターネットバンク  インターネットマーケティング  インターネットメール  インターフィアリングフロート  インターフェース  インタープリター  インターロック  インターロックシステム  イントラネット  インプット  インフルエンザ  インフルエンザウイルス  インベントリ分析
  ウイーン条約  ウィルス  ウイルス対策ソフトウェア  ウエアラブルコンピューター  ウエアラブルコンピューティング  上側管理限界  上側警戒限界  ウエハ  ウェブアクセシビリティ  ウェブコンテンツ  ウェブサーバー  ウェブサイト  ウェブフィルタリングソフト  ウェブブラウザー  ウェブページ  ウォーム・ビズ  受け入れ意志額  受け入れ補償額  請負  請負労働者  内側  うつ病  海の憲法  埋立て  埋立処分  ウラン  ウラン再転換  ウラン試験  ウラン精錬  ウラン転換  ウラン燃料  ウラン濃縮  ウラン・プルトニウム混合燃料  売上原価  売上総損失金額  売上総利益金額  運営管理  運転試験  運用管理  運用総コスト
  エアロゾル  営業外収益  営業外損益  営業外費用  営業上の標識  影響評価  営業標識についての権利  影響要因  営業利益  英国規格協会  衛生要因  衛生理論  営利  営利法人  液晶ディスプレイ  エキスパートプルーフ  エキスポランド事故  エコアクション21  エコ商品ねっと  エコチャレンジホテル旅館データベース  エコバランス  エコファンド  エコマーク  エコマテリアル  エコラベル  エコリーフ環境ラベル  エコリーフ登録マーク  エコロゴ  エコロジカルフットプリント  エスクロー  エタノール  エタン  エネルギー管理統括者  エネルギー起源二酸化炭素  エネルギー基本計画  エネルギー原単位  エネルギー政策基本法  エネルギーの使用の合理化に関する法律  エラープルーフ  エレクトロニックコマース  エレクトロルミネッセンス  塩基対  エンコード  エンドアイテム  エンドユーザーコンピューティング  エンロン事件
  欧州共同体  欧州連合  応用ソフト  大型特殊自動車  大阪決議  オーサリング  オーダーエントリー  オーダーエントリーシステム  オーダーエントリー生産方式  オープン型最終処分場  オープンシステム  オープンショップ制  オープンソース  オープンループリサイクル  オキシダント  オクテット  汚染者負担の原則  オゾン層  オゾン層の保護のためのウィーン条約  オゾン層破壊物質  オゾン層を破壊する物質に関するモントリオール議定書  オゾン破壊係数  オゾンホール  オネストプルーフ  オブジェクトコード  オプトアウト  オプトイン規制  オプトインメール  オペラビリティ手法  オペレーションズリサーチ  重み付け  重み付け係数  及び  オンクリック契約  温室効果ガス算定排出量  温室効果ガス総排出量  温室効果ガス算定排出量の報告等に関する命令  温室効果ガス等  温石綿  温暖化係数  オンライン化法  オンライン契約  オンラインソフト  オンラインバンキング  オンラインマーク  オンライン利用率
  加圧水型原子炉  カーボンオフセット  カーボンオフセットプロバイダー  カーボンクレジット  カーボンニュートラル  会計的利益率法  介護休業  外字  会社計算規則  会社法  回収ウラン  回収期間法  回線交換  回線事業者  改善対策  階層化意志決定法  階層化分析法  階層図  階層別教育訓練  解体等の作業  外注  海底下廃棄  ガイド用語  ガイドワード  開発・設計における品質保  開発投資  外部化  外部環境会計  外部経済の内部化  外部効果の内部化  外部性  外部不経済の内部化  外分泌  開放特許  海洋汚染等及び海上災害の防止に関する法律  海洋汚染防止法  海洋基本計画  海洋基本法  海洋投棄  海洋投入処分  海洋における焼却  海洋法に関する国際連合条約  外来生物法  改良投資  改良保全  回路配置利用権  ガウス分布  カウンター  科学技術・学術審議会技術士分科会  化学試験  科学主義  化学的酸素要求量  化学物質管理指針  化学物質審査規制法  化学物質等安全データシート制度  化学物質の審査及び製造等の規制に関する法律  化学物質排出把握管理促進法  鍵  核  核原料物質  核酸  拡散モデル  学習関係  核小体  学卒未就職  拡大生産者責任ガイダンスマニュアル  拡張漢字  拡張投資  確定活動  確認安全  核燃料サイクル開発機構  核燃料物質  核分裂性物質  核分裂の連鎖反応  隔離安全  確率空間  確率測度  確率の乗法定理  確率分布表  確率変数  確率密度関数  可採年数  可採埋蔵量  貸方 瑕疵担保責任  カスタマーイン  カスタマーシェア  カスタマイゼーション  ガスバイガス方式  課税売上高  課税標準  化石エネルギー  仮想空間  仮想現実  仮想市場法  仮想評価法  型  課題別教育訓練  課題連関図  型式確認  型式指定特定原動機  カタストロフィーバイアス  価値工学  価値分析  課徴金減免制度  活動基準原価計算  活動ドライバー  合併差益  過程決定計画図  カテゴリー指標  家電リサイクル法  稼働率  カドミウム  加入者回線収容局  カネボウ粉飾決算事件  株  株式会社の貸借対照表、損益計算書、営業報告書及び附属明細書に関する規則  株式消却  株式払込剰余金  カプセル化  株主資本等変動計算書  可付番無限個  下方管理限界線  加法性のある集合関数  加法定理  加法的集合関数  画面キャプチャ  画面取り込み  科目  可用性  ガラス固化体  借方  ガリバー型  科料  過料  カルテル  環境アカウンタビリティ  環境アセスメント  環境インジケーター  環境影響カテゴリー  環境影響評価項目  環境影響評価書  環境影響評価における予測手法  環境影響評価における調査手法  環境影響評価における評価手法  環境影響評価の項目  環境影響評価の対象  環境影響評価法  環境影響評価を実施するか否かの判定基準  環境汚染  環境汚染物質排出移動登録  環境会計ガイドライン2005 年版  環境型セクシュアルハラスメント  環境活動評価プログラム  環境監査  環境管理会計  環境管理会計手法ワークブック  環境管理システム  環境基準  環境基準値  環境基本計画  環境基本法  環境経営  環境経済評価  環境権  環境効率  環境コスト  環境コミュニケーション  環境コミュニケーション戦略  環境コミュニケーション方針  環境コミュニケーション目的  環境コミュニケーション目標  環境収容能力  環境主張  環境情報  環境情報の提供の促進等による特定事業者等の環境に配慮した事業活動の促進に関する法律  環境税  環境政策  環境宣言  環境側面  環境チョイスプログラム  環境適合設計  環境と開発に関する国連会議  環境と開発に関する世界委員会  環境適合設計に関するマニュアル  環境と開発に関するリオ宣言  環境に配慮した事業活動  環境の価値  環境の構成要素  環境の構成要素に係る項目  環境の内部化  環境の日  環境の非利用価値  環境の要素  環境の利用価値  環境配慮型原価管理システム  環境配慮型設備投資のマネジメント  環境配慮型プロポーザル方式  環境配慮契約法  環境配慮促進法  環境配慮等の状況  環境パフォーマンス指標ガイドライン  環境パフォーマンス評価  環境評価  環境負荷項目  環境負荷収支  環境負荷データ  環境物品等  環境への負荷  環境報告書ガイドライン  環境報告書の記載事項等  環境方針  環境保全コスト  環境ホルモン  環境マーケティング  環境マネジメントシステム  環境目的  環境問題  環境要素  環境容量  環境ラベル  環境利用水準  環境利用率  玩具安全基準  関係地域  監査  関西電力美浜原発3 号機冷却水配管破裂事故  勘定科目  干渉余裕時間  関税同盟  間接消費税  間接費  間接法  完全失業者  完全失業率  感染性廃棄物  感染症予防法  完全民営化  観測値  感度解析  ガントチャート  かんばん方式  勧誘者  管理会計  管理限界線  元利合計  管理者  管理図  管理線  管理値  管理外れ  関連意匠
  キアズマ  ギガ  機械語  機械的不完了呼  機械の包括的な安全基準に関する指針  規格下限値  企画業務型裁量労働制  規格上限値  規格値  規格中央値  規格中心  規格幅  幾何平均  基幹回線網  期間原価  危機管理計画  企業会計原則  企業会計審議会  企業会計制度対策調査会  企業外派遣教育訓練  企業資源計画  企業集団  企業情報ポータル  企業の社会的責任  気圏  危険源  危険検出型インターロックシステム  危険シナリオ分析手法  気候変動  気候変動に関する政府間パネル  気候変動枠組条約  機種依存文字  技術移転機関  技術移転組織  技術士  技術士等  技術士CPD  技術士継続教育  技術士継続研鑽  技術士の2大責務  技術士の3大義務  技術士の義務・責務  技術士補  技術士法  技術士倫理要項  技術的外部性  技術的組織  基準生産計画  基準値  基準適合表示  基準となるべき事項  基準年  擬制市場法  基線  気象業務法  季節性インフルエンザ  キセノンオーバーライド  偽装請負  期待効用  期待値  基地局  議定書  基底状態  規定要求事項  記念物  機能退縮  機能安全  機能的安全  基発  揮発性有機化合物排出施設  基本漢字  基本給  基本事象  基本ソフト  基本的事項  逆転層  キャッシュアウトフロー  キャッシュインフロー  キャッシュ・フロー計算書  キャピタリゼーション仮説  キャリア  キャリアー  休業者  吸収源  吸収線量  求職意欲喪失者  急性被爆  キュリー  狭域通信  教育訓練管理  教育訓練体系  教育訓練方法  胸腔  行政機関の保有する情報の公開に関する法律  行政行為  行政処分  強制仲裁  強制調停  行政手続オンライン化等の状況  行政手続オンライン化法  行政手続等における情報通信の技術の利用に関する法律  共通鍵暗号方式  協定世界時  共同実施  京都議定書  京都議定書目標達成計画  京都メカニズム  強度率  業務災害  業務独占資格  業務の外部委託  共有鍵暗号方式  行列型組織  巨艦型  巨視的経済学  許諾実施権  許諾者  許容可能なリスク  許容限界  許容差  緊急地震速報  緊急時対応計画  緊急保全  緊急炉心冷却装置  禁錮  近似アルゴリズム  近似解  禁止行為の3 本柱  近接場光技術  金銭的インセンティブ  金銭的外部性  禁治産者  均等法  金融商品取引法  金流EDI
  空間  空事象  クール・ビズ  下り  国及び独立行政法人等における温室効果ガス等の排出の削減に配慮した契約の推進に関する基本方針  国等による環境物品等の調達の推進等に関する法律  区分経理  組み込みOS  組み込みシステム  組み込みソフトウェア  組立生産  クライアント  クライアントコンピューター  クライアントサーバー型接続  クライアントサーバーシステム  クライアントサーバー接続  クライシス管理  クライムウェア  クラウドコンピューティング  クラス  クラスタコンピューティング  クラスタリング  クラッカー  クラッキングツール  クラフトユニオン  グリーンPC  グリーンインベスター  クリーン開発メカニズム  グリーン購入ガイドライン  グリーン購入情報プラザ  グリーン購入ネットワーク  グリーン購入法  クリーンコールテクノロジー  グリーンコンシューマリズム  グリーン投資スキーム  グリーンドット制度  繰越利益剰余金  クリックオン契約  クリックスルー契約  クリックラップ契約  グリッドコンピューティング  クリティカルパス法  グリニッジ標準時  繰延資産  繰延ヘッジ損益  グループウェア  グレイ  クローズド型最終処分場  クローズドシステム  クローズドショップ制  クローズドループリサイクル  グローバルIPアドレス  クロスライセンス  クロロフルオロカーボン  群
  経営管理論  経営資源管理  警戒限界  計画策定者等  計画事後保全  経済安定本部  経済協力開発機構  経済性管理  経済性工学  経済成長率  経済性分析手法  経済的規制  経済的手段  経済的手法  経済評価法  経済連携協定  計算書類規則  形式知  刑事責任  刑事訴訟法  形質  刑事罰  経常損益  経常損失  経常利益  軽水炉  継続教育  継続研鑽  計測マネジメントシステム  携帯電話  携帯用燃料電池  系統図  経費  刑法  契約  ゲートウェイ  欠陥  結合生産  結合点  血清型  血清療法  結節点  ゲノム  原因事象  原価  現価  限界支払意思額  限界費用  限界費用曲線  限界費用直線  限界費用逓増の法則  限界便益  限界便益曲線  限界便益直線  限界便益逓減の法則  圏界面  原価企画  厳格責任  原価計算基準  現価係数  原価主義  減価償却費  原価比較法  現価法  原価要素  現金同等物  原型炉  健康被害物質  権原  言語モデル  現在価値法  現先取引  検索エンジン最適化  検索エンジンマーケティング  検索サイト  検査による品質保証  原子核分裂の連鎖反応  減資差益  原子時  顕示選好型評価  顕示選好法  現実的標準  現実的標準原価  原子時計  原子爆弾  原子力  原子力安全委員会  原子力基本法  原子力発電  原子炉  減数分裂  原生自然環境保全地域  建設工事に係る資材の再資源化等に関する法律  建設資材廃棄物の縮減  建設資材リサイクル法  建設住宅性能評価書  現代的経営管理論  原単位移転法  原燃  現品管理  現物  原油換算エネルギー使用量  権利能力  減量化量
  コアコンピタンス  コアコンピタンス経営  コアコンピタンス戦略  コアタイム  コアネットワーク  故意の誤使用の防止策  項  号  考案の実施  広域通信網  公益通報者保護法  公益法人  公害  公開鍵暗号方式  公開鍵基盤  公開鍵証明書  公害健康被害の補償等に関する法律  公開特許  公害防止事業  公害防止事業費事業者負担法  光化学オキシダント  光化学スモッグ  光化学反応  好気性  公休日  公共サイドのコストモデル  工業所有権  工業所有権の保護に関するパリ条約  工業所有権法  工業標準化法  後見  抗原  抗原性  黄犬契約  公告  抗告  交叉  公差の限界  公示  合資会社  工事管理  工事監理  公式組織  公衆送信  公衆送信権等  工場等  工場等登録・型式確認  高信頼化  工数  工数計画  校正機関  厚生投資  公訴  構造計算書偽造事件  高速増殖炉  高速中性子炉  抗体  拘置所  工程管理による品質保証  工程計画  工程流れ図  工程能力指数  工程能力図  工程編成  公的個人認証サービス  公的個人認証法  公的標準  合同会社  行動科学的アプローチ  行動科学的経営管理論  行動科学的組織論  高度情報通信ネットワーク社会推進戦略本部  構内情報通信網  構内通信網  購入ガイドライン  高濃縮ウラン  公表権  公法  合名会社  効用  拘留  効力発生  高レベル放射性廃棄物  コージェネレーション  コーディング  コード  コーポレートガバナンス  コールセンターソリューション  コールドスタンバイ  小型特殊自動車  枯渇性エネルギー  顧客関係管理  顧客差別化  顧客シェア  顧客情報共有  顧客知  顧客満足  国際一致規格  国際エネルギースターロゴ  国際化ドメイン名  国際ガン研究機関  国際規格  国際原子時  国際自然保護連合  国際相互承認協定  国際認定機関協力機構  国際排出権取引  国際標準化機関  国際標準化機構  告示  国定公園  コクド  国内総生産  国内排出権取引  国内排出量取引制度  国民総所得  国民総生産  国立公園  国連NGO  国連環境計画  故障解析手法  故障確率  故障モード影響解析  故障率  個人情報  個人情報データベース等  個人情報取扱事業者  個人情報の保護に関する法律  個人情報保護法  個人情報保護マネジメントシステム  個人選択型人事制度  個人知  個人データ  コストドライバー  コストドライバーレート  固体高分子形燃料電池  固体酸化物形燃料電池  個体識別番号  国家環境政策法  国家規格  固定費  固定資産  固定負債  固定無線アクセス  古典的経営管理論  古典的組織論  コドラート法  子の看護休暇  個別改善  個別決算  個別消費税  個別生産方式  個別賃金管理  個別的事項  コマーシャルペーパー  ごみゼロ国際化行動計画  固有安全  雇用者  雇用管理  雇用契約  雇用の分野における男女の均等な機会及び待遇の確保等に関する法律  雇用保険法  コロケーションサービス  コンカレントエンジニアリング  根元事象  混合酸化物  コンシューマリズム  コンジョイント分析  コンティンジェンシープラン  コンテンツ  コンテンツアグリゲーター  コンテンツ海外流通マーク  コンテンツ促進法  コンテンツの創造、保護及び活用の促進に関する法律  コンテンツプロバイダー  コンパイラー  コンピューターウィルス  コンピュータークラスタ  コンピューターネットワーク  コンピューター犯罪  コンピューター法科学  コンピューティング  コンプライアンス  コンプライアンス・プログラム  コンベヤーシステム  コンポーネント
  サークル型ネットワーク工程表  サーチエンジン最適化  サーチエンジンマーケティング  サーバー  サーバー型放送  サービス  サービスキャンペーン  サービス拒否攻撃  サービス提供者  サービス停止攻撃  サービスレベル合意書  サービスレベル評価項目  サービスレベルマネジメント  サーマルリアクター  財貨  災害休業率  災害統計  最可能値  最恵国待遇  債券先物取引  再興型インフルエンザ  財産刑  再資源化  最終事象  最終処分場  最終処分量  再処理  採水法  再生資源の利用の促進に関する法律  再生資源利用促進法  再生紙使用マーク  再生利用量  最早開始時刻  最早完了時刻  最早終了時刻  最小安全基準量  再商品化  再処理工場の運転試験  採水法  再生可能エネルギー  財政法  最遅開始時刻  最遅完了時刻  最遅終了時刻  最低資本金規制  裁定実施権  最低賃金  最低賃金額  最低賃金法  最適化手法  最適化問題  サイト  サイバー攻撃  サイバーショップ  サイバースクワッター  サイバースクワッティング  サイバーストア  サイバーテロ  サイバー犯罪  サイバーモール  財務会計  最頻値  細胞核  サイマル放送  財務会計  財務諸表等の用語、様式及び作成方法に関する規則  財務諸表等規則  債務超過  財務報告に係る内部統制  財務報告に係る内部統制の評価及び監査の基準案  財務報告に係る内部統制の評価及び監査の基準のあり方について  在来生物  材料費  裁量労働制  魚の骨  先物取引  作業計画  作業順序付け方式  作業詳細構造  作業手配  作業標準  作業分解図  作業分割構成  作業余裕時間  作為の詐欺  差立て  サステナビリティ  サブドメイン名  サブネット化  サプライチェーンマネジメント  三六協定  差分方程式  産業技術力強化法  産業財産権  産業廃棄物  産業廃棄物管理票制度  産業別組合  産業別最低賃金  産業連関表  算定割当量
  シアン  シーベルト  シェアウェア  ジェー・シー・オー  ジオキシン  仕掛品  志賀原発臨界事故  時価主義会計  時間外労働  敷地境界基準  識別表示マーク  事業継続計画  事業主が職場における性的な言動に起因する問題に関して雇用管理上講ずべき措置についての指針  事業部制組織  資金回収期間法  資源生産性  資源ドライバー  資源の有効な利用の促進に関する法律  資源有効利用促進法  資源配分  事故  試行  施行  施行規則  施行令  自己株式  自己啓発  自己実現インセンティブ  自己実現欲求  自己資本  自己宣言による環境主張  事後復旧段階  事後保全  資材所要量計画  事実上の標準  自主保全  自主リコール  事象  市場シェア  市場的外部性  市場の欠陥  市場の失敗  システム  システム4理論  システム安全工学手法   システムの高信頼化  自然遺産  自然環境保全基礎調査  自然環境保全基本方針  自然環境保全地域  自然環境保全法  自然公園法  事前作業段階  自然人  持続可能性報告書  持続可能な開発委員会  持続可能な開発に関するヨハネスブルグ宣言  下側管理限界線  下側警戒限界線  シチュエーショナルリーダーシップ理論  湿地  シックハウス症候群  実演  シックスクール症候群  シックスシグマ法  シックハウス症候群  実刑  実験炉  実行可能性調査  執行猶予  実際原価計算  実施権者  実施権の設定  実施行為独立の原則  実証  実績管理  ジップの法則  実用新案権  実用新案法  指定役務  指定化学物質  指定化学物質等  指定再利用促進製品  指定省資源化製品  指定商品  指定地域  指定ばい煙  指定表示事業者  指定表示製品  私的独占  自動回転ドア事故  自動公衆送信装置  自動車排出ガス  自動車リサイクル法  自動着信呼配分機  シナリオ分析  自発的失業者  支払い意志額  支払いカード方式  シフトJIS コード  磁粉探傷試験  私法  司法警察員  司法処分  死亡労働者等  資本回収係数  資本金  資本コスト  資本準備金  資本剰余金  資本取引  シミュレーション  シミュレーティッドアニーリング  氏名表示権  社会環境管理  社会的厚生関数  社会的受容  社会的責任  社会的リスク  社内FA制度  社内公募制度  社内ベンチャー制度  ジャンクメール  収益性指数法  自由回答方式  終価係数  従業員区分  就業規則  就業者  従業者  就業状態の区分  自由勤務時間制度  自由刑  集合関数  修正  集中処理  集団情報構造化法  シューハート管理図  住民基本台帳カード  住民基本台帳ネットワークシステム  収容局  自由余裕時間  主刑  受注加工組立生産  受注組立生産  受注仕様生産  出願公開  ジュネーブ条約  守秘特権  種苗法  需要曲線  需要変動への対応  シュリンクラップ契約  循環型社会形成推進基本法  循環資源  循環利用率  循環利用量  純粋P2P 型  準備段階  純便益  使用  省エネ性マーク  省エネ法  省エネラベリング制度  省エネルギー改修事業  省エネルギーセンター  上演  生涯価値  紹介予定派遣  焼却  状況対応型リーダーシップ理論  商業登記法  使用許諾契約書  仕様限界  条件付き確率  商号権  使用者  小集団活動  使用済燃料  使用済物品等  冗長化  小日程計画  消費者運動  消費税  消費生活用製品安全法  商標権   商標法  商品アイテム  商品情報データベース  商品等表示  商法  情報アクセシビリティ  上方管理限界線  上方警戒限界線  情報公開  情報公開法  情報弱者  情報セキュリティポリシー  情報セキュリティマネジメントシステム  情報バリアフリー  乗法定理  情報的手法  情報バリアフリー  消防法  情報リスク  情報リテラシー  情報漏洩  正味現在価値法  証明機関  将来価値  商流EDI  初期事象  初期値問題  職業安定法  職業別組合  職能給  職能別教育訓練  職能別組合  職能別組織  職場外教育  職場内教育  食品リサイクル法  職務給  職務設計  職務設計の中核的5次元  職務内容同一短時間労働者  職務発明  職務評価  職務分析  処置限界  ショップ制  所定勤務時間  所定労働時間  ジョブスケジューリング  所有総コスト  処理後最終処分量  処理後再生利用量  処理残差量  書類送検  シリアルインターフェース  シリコンウエハ  新QC 七つ道具  新エネルギー  新エネルギー利用等  進化  新型インフルエンザ  新型インフルエンザ等感染症  新型転換炉  新株予約権  新規化学物質  シングルサインオン  シングルバウンド二項選択  シングルベンダー  人件費  人件費率  進行管理  親告罪  審査登録  進捗管理  人的インセンティブ  人的資源開発  人的資源管理  人的組織  進展キー  浸透探傷試験  進度管理  侵入検知システム  真の値  じん肺法  シンプレックス法  信用毀損及び業務妨害罪  信頼度  森林吸収源  親和図法  親和欲求
  水素エネルギー  水素燃料  垂直磁気記録方式  スーパーファンド法  数理計画法  スクリーニング  スクリーンポップアップ  スケジューリング  スコーピング  図式モデル  ステークホルダー  ストックホルム条約  スパイウエア  スパイラルアップ  スパムメール  スループット
  生衛法  正規化  正規分布  制御安全  生産計画  生産座席予約生産方式  生産年齢人口  生産の4M  生産方式  静止衛星  正常原価  正常性バイアス  製造BOM  成層圏  製造原価比較法  製造等禁止石綿等  製造品質  製造物  製造物責任法  生態系  生態系等に係る被害  生体認証  成長の限界  性的な言動  製番管理方式  製品アイテム  製品安全法  製品安全マーク  製品群  製品原価  製品事故  製品データベース  製品ファミリー  製品別計算  製品ミックス  製品ライン  政府の実行計画  生物化学的酸素要求量  西武鉄道虚偽記載事件  生物多様性の保全等  生物の多様性  生物多様性基本法  性ホルモン  制約条件の理論  制約領域  生理的欲求  政令  セーフティーネット  世界遺産条約  世界時  世界知的所有権機関  積事象  責任  石綿関連4法  石綿被害  石油代替エネルギー法   セキュリティポリシー  セクハラ  設計BOM  設計品質  絶対的独占権  設備投資の経済性分析手法  設備保全  説明責任  説明変数  絶滅危惧種  セル生産方式  セル電話システム  セレン  ゼロエミッション  先願主義  前期繰越利益  線形計画法  センサーネットワーク  全事象  全社的品質管理  先使用権  浅地層処分  選定事業者  先発明主義  専門業務型裁量労働制  専用実施権者  専用使用権者  全余裕時間  戦略的環境アセスメント導入ガイドライン  戦略的投資
  総運用コスト  総額賃金管理  操業度  総合規制改革会議  総合職  総合生産計画  相互承認協定  総所有コスト  送信委託者  送信可能化権  送信者  相対的独占権  送致  総便益曲線  総量規制  ソーシャルエンジニアリング  ソーシャルネットワーキングサービ  ソースコード  属性証明書発行機関  測定結果  測定値  測度  組織知  組織文化  その他の  ソフトウェア特許  ソリューション  ソリューションビジネス  ソリューションプロバイダー  損益計算書  損益取引  尊敬欲求  尊厳欲求
  ターゲットグループ  ターゲットマーケティング  第1約束期間  第一者適合性評価活動  第一種エネルギー管理指定工場等  第一種事業  第一種指定化学物質等  第一種指定化学物質等取扱事業者  第一種指定事業者  第一種特定化学物質  第一種特定事業者  第一種特定製品  対応国際規格  ダイオキシン  大会社  代替フロン  代替法  対価型セクシュアルハラスメント  大学等技術移転促進法  大気汚染防止法  体細胞分裂  第三者適合性評価活動  貸借対照表  貸借平均の原則  対称鍵暗号方式  対象家族  耐震強度偽装事件  代替フロン  第二者適合性評価活動  第二種事業  第二種指定化学物質  第二種指定化学物質等  第二種特定化学物質  第二種特定製品  大日程計画  タイプI  タイプII  タイプIII  タイムスタンププラットフォーム技術  ダウンストリーム  ダウンリンク  多言語ドメイン名  多重化  多重性  多数決システム 他人資本  ダブルバウンド二項選択 タミフル  多面評価制度  多目的最適化  多目的評価法 団結権  短時間労働者  短時間労働者対策基本方針  短時間労働者の雇用管理の改善等に関する法律  単純回収期間法  単純投資利益率法  男女雇用機会均等法  断続生産  炭素クレジット  炭素循環  炭素税  団体交渉権  団体行動権   タンパープルーフ  タンパーレジスタント
  知  地域会社  地域規格  地域別最低賃金  チーム・マイナス6%  チェックリスト方式  地球温暖化係数  地球温暖化対策推進大綱  地球温暖化防止「国民運動」  地球サミット  地上デジタルテレビ放送  地層処分  知的財産権  知的財産推進計画2007  知的所有権  知的創造物についての権利  知の移転  チャイナシンドローム  チャイルドプルーフ  中央サーバー型  中央標準時  中間処理量  仲裁  中心極限定理  中心線  中日程計画  注文加工組立生産  注文組立生産  注文仕様生産  長期計画  重畳  頂上事象  挑戦型  調停  重複小集団活動  直接観察法  直接規制  直接費  直接法  直並列システム  直用  直列システム  著作権の放棄  著作権法  著作財産権  著作者人格権  著作物  著作隣接権  地理的表示  賃金管理  賃金支払いの5原則
  通勤災害  通常実施権者  通常使用権者  通常の労働者 通常の労働者と同視すべき短時間労働者 通信の秘密  通信販売  通信販売電子メール広告  通信傍受法 通達  通報対象事実  ツールボックスミーティング  付け値ゲーム方式 坪刈り法  積み上げ法  ツルグレン法
  定額法  停止安全  ディスカウントキャッシュフロー法  ディスクロージャー  低炭素社会づくり行動計画  テイラーの科学的管理法  テイラリズム  定率法  低レベル放射性廃棄物  データベースマーケティング  データマイニング  適合性評価  デコード  デジタルオポチュニティ  デジタル回線  デジタル証明書  デジタル署名  デジタル著作権管理  デジタルディバイド  デジュールスタンダード  デポジット制度  デファクトスタンダード  デフォルトゲートウェイ  デミングサイクル  テリトリーマッピング法  転換率  転換炉  電気通信事業者  電気通信事業法  電気用品安全法  典型7公害  電子契約  電子商取引等に関する準則  電子消費者契約法  電子証明書  電子署名  電子署名・認証法  電子認証登記所  電子文書法  電子マネー  電子メール広告  伝送損失  天然記念物
  同位体組成  同一性保持権  東海村臨界事故  投棄  当期純利益  動機付け・衛生理論  動機付け要因  統計的管理状態  統計的工程管理  統計的品質管理  統計量  動産  投資回収率法  同時確率  同時進行技術活動  投資の限界効率法  投資利益率法  同等でない  登録意匠  登録実用新案  登録商標  トータルスラック  トータルフロート  特殊健康診断  特性化  特性係数  特性要因図  独占禁止法の3本柱  独占的状態  独占的通常実施権  特定外来生物  特定家庭用機器再商品化法  特定家庭用機器廃棄物  特定家庭用機器廃棄物管理票  特別管理廃棄物  特定機器  特定牛肉  特定建設資材廃棄物  特定最低賃金  特定再利用業種  特定事業者  特定施設  特定省資源業種  特定商取引に関する法律  特定製品  特定第一種指定化学物質  特定電気用品  特定電子メール  特定特殊自動車技術基準  特定二酸化炭素ガス  特定認証業務  特定派遣元事業主  特定ハロン  特定物質  特定フロン  特定粉じん排出等作業  特定元方事業者  特定有害産業廃棄物  特定有害廃棄物等  特定有害物質  特定容器  特定料理提供業者  特定労働者派遣事業  特別管理一般廃棄物  特別管理産業廃棄物  特別職  特別損益  独立  独立変数  都市公園  土壌汚染対策法  度数率  特許  特許権  特許権の消尽  特許重視  特許法  凸計画問題  凸集合  トップランナー方式  届出事業者  ドメインネームサーバー  ドメイン名  トライポッド理論  トラストマーク  トラップ法  トラベルコスト法  トリクロロフルオロカーボン  トリビアルメニー  取引EDI  トリプルボトムライン  トレーサビリティ法  トレードオフ  トレーラー  トンネリング
  内部化  内部環境会計  内部環境コスト  内部収益率法  内部統制の基本的要素  内部利益率法  内部利子率法  並びに  ナレッジマネジメント  南北問題
  二項選択方式  二酸化炭素回収貯留  二酸化炭素トン  二次健康診断等給付  二次的著作物の利用に関する原著作者の権利  日常保全  日程計画  日程展開方式  日本の標準時  日本版401k  日本版バイ・ドール制度  日本標準時  ニューラルネットワーク  任意採集法  任意仲裁  任意調停  人間関係論  認証  認証機関  認証業務  認証局  認証制  認証排出削減量  認定  認定機関
  ネームサーバー  熱中性子炉  ネット法  ネットマーケティング  ネットワークアドレス  ネットワーク工程表  年価  年千人率  燃料電池
  能力工数  ノード  ノーリグレット戦略  延労働損失日数   上り
  バージンバイアス  バーゼル条約  バーゼル法  パーセント点  パーセント不適合品率  パーソナライゼーション  バーチャート工程表  パートタイム労働法  パーミッションマーケティング  パーフルオロカーボン  パーベイシブコンピューティング  ばい煙  バイオガソリン燃料  バイオ脂肪酸メチルエステル  バイオディーゼル燃料  バイオ燃料  バイオマス   バイオマスタウン  バイオマス・ニッポン  バイオマス・ニッポン総合戦略  バイオマス・ニッポン総合戦略推進会議  バイオメチルエステル  バイオメトリクス認証  廃棄物管理票制度  廃棄物処理法  排出許可証取引  排出権取引制度  排出炭素中立  排出量取引制度  排出量  排出枠  排他的経済水域  バイタルフュー・トリビアルメニー  バイト  バイ・ドール法  ハイドロカーボン  排反事象  ハイパーリンク  ハイブリッド法  ハイリスクハイリターン  ハインリッヒの法則  ハウジングサービス  馬鹿よけ  破棄し得ない使用権  暴露ウイルス  パケット  パケット交換  パケット通信  パケット交換  派遣先の事業主  派遣中の労働者  派遣労働者  ハザード  バジェット方式  バスケット方式  波長分割多重  ハッカー  バックオーダー  バックキャスティング  バックボーン  バックワードスケジューリング  発効  発行者署名検証符号  発光ダイオード  ハッシュ関数  ハッシュ値  発明対価  パテントプール  パネル法  ハブ  パブリックインボルブメント  パラレルインターフェース  バリアフリー通信  バリアフリーデザイン  パリ条約  パレート最適解  パレートの法則  ハロン  バンキング方式  犯罪捜査のための通信傍受に関する法律  犯則調査権  判定基準  パンデミック  パンデミックワクチン  半導体集積回路の回路配置に関する法律  半導体レーザー  販売時点管理
  ファイル交換サービス  ピアツーピア  フィードラー理論  比較法  非化石エネルギー  光回線終端装置  光通信  光ノード  光ファイバー  悲観値  非計画事後保全  ピグー的課税  ピグー的補助金  非計画事後保全  非公式組織   ビジネスインキュベーター  ビジネスインテリジェンス  ビジネスコンプライアンス  ビジネス方法の特許  非衝突一致性  ビット  ビフォアサービス  非附属書?国  微分方程式  秘密鍵暗号方式  費目別計算  ヒヤリハット活動  ヒューマンエラー解析  評価的インセンティブ  標準原価計算  標準時間  標準正規分布  標準値  標章  費用便益分析  表明選好型評価  平文  非利用価値  非劣解  非労働力人口  品質  品質管理  品質機能展開  品質システム  品質保証  品質マネジメントシステム  品質マニュアル  品種
  ファイアウォール  ファイル共有ソフト  ファイル交換ソフト  ファクター10  ファクター4  ファミリー規格   ファンクションポイント法  フィージビリティスタディ  フィールドサイン調査  フィッシング詐欺  フィルタリングソフト  フールプルーフ  フェイルセーフ  フェールセーフ  フェイルソフト  フェールソフト  フォールトアボイダンス  フォールトツリー分析  フォールトトレランス  フォトニックネットワーク  付加価値労働生産性  負荷計画  負荷工数  不完了呼  復号鍵  複製権  輻輳  不公正な取引方法  不作為の詐欺  不正アクセス行為  不正開示行為  不正競争防止法  不測事態対応計画  附属書I国  物質的インセンティブ  物質的欲求  物質フロー指標  プッシュ型生産方式  物流EDI  不適合品率  不動産  不当な取引制限  不当労働行為  浮遊粒子状物質  プライバシーマーク  プライベートIPアドレス  ブラウズラップ契約  ブラックハッカー  プラットフォーム  ブランドスイッチ  フリーウェア  フリーソフト  ブリッジ構造システム  不良率  ブルーエンジェル  フルオロカーボン  プル型生産方式  フルプロファイル法  ブルントラント委員会  ブレーンストーミング  フレキシブルタイム  フレックスタイム制  プレパンデミックワクチン  プロジェクト管理の3大要素  プロジェクトマネジメント  プロセス  プロセス生産  プロセスパラメーター  プロットセンサス調査  プロパテント化  プロファイル  フロン回収・破壊法  文化遺産  分解性設計  文化財  文化財保護法  分散DoS攻撃  分散IT環境  分散型ネットワーク  分散コンピューティング  分散処理  分枝限定法  分社化  分類化
  平均投資利益率法  並直列システム  ベイトトラップ法  並列アプリケーション  並列コンピューティング  並列システム  並列処理  ペイロード  ベータ分布  べき法則分布  ベストエフォート  ヘドニック価格法  べルサイユ条約  ベルヌ条約  便益  便益移転法  便益関数移転法  便益曲線  便益原単位  変形労働時間制度
  ポイントセンサス法  方式主義  放射  放射強制力  放射性廃棄物  放射性物質  法人  法定外休日  法定休日  法定時間外労働  法定時間内残業  法定実施権  法定労働時間  法令遵守計画  ホーソン実験  ポータルサイト  ポートフォリオ  ポジティブ・アクション  ホスティングサービス  ホストアドレス  ホストクライアントシステム  保全予防  ホットエアー  ホットスタンバイ  ボットネット  保有個人データ  ポリエチレンテレフタレート  ポリ塩化ビフェニル  ポリシーミックス  ホワイトカラーイグゼンプション  ホワイトハッカー  本質安全設計  本質的な安全設計  ボン条約
  マークアップ言語  マーケットイン  マーケットバスケット分析  マーケティングの4P  マーケティングミックス  埋設知  マイルストン  マクシミン原理  マクロ経済学  マシニングセンター  マスカスタマイゼーション  マスマーケティング  マズローの欲求5段階説  又は  待ち行列シミュレーション  待ち行列モデル  マッチングノウハウ  マテリアルフローコスト会計  マトリックス図法  マトリックス組織  マトリックスデータ解析  マニフェスト制度  マネジメントシステム  マネジメントシステム論  マネジリアルグリッド論  マラケシュ合意  マルウェア  マルチキャストアドレス  マルチキャスト放送  マルチベンダー  マルポール条約  満足決定
  ミクロ経済学  見込生産  未査定液体物質  ミシガン研究  未然防止活動  未然防止原則  緑の国勢調査  ミドルウェア  みなし労働時間制度  ミニマックス原理  美浜原発3号機冷却水配管破裂事故  未判定外来生物  ミラーリング  民事  民法
  無過失責任  無過失賠償責任  無形固定資産  無線タグ  無体財産権  無停電源装置  無方式主義
  名称独占資格  名誉毀損罪  命令  迷惑通信  メインフレーム  メーザー波  メーラー  メールアドレス  メールサーバー  メール爆弾  メタデータ  メタヒューリスティック法  メタ分析移転法  メタンハイドレート  メッセージダイジェスト  メディアリテラシー  メビウスループ  メンタルヘルス
  モーションキャプチャ  モード  目的関数  目的変数  目標原価  目標利益  若しくは  モジュール生産方式  モダンプロジェクトマネジメント  持株会社  持分会社  モチベーション  モデル  元方事業者  物  モバイルコンピューティング  モバイルフィルタリング技術  モラールサーベイ  モラルハザード  モンテカルロシミュレーション  モンテカルロ法  モントリオール議定書


トップページへ    このページのいちばん上へ